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不妊治療の種類の一つ。体外受精とその補助金制度を徹底解説

 不妊治療にお悩みのみなさん。

「体外受精ってどんな治療をするの?」
「すごく高いイメージがあるけど、補助金制度とかはあるの?」

など、体外受精や不妊治療に様々な疑問をお持ちの方もいらっしゃるかと思います。



今回は、不妊治療の一つである、
体外受精における治療法や助成金制度まで、詳しくご紹介します。

■体外受精とは

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体外受精は、採取した卵子と精子を受精させ、
受精卵になったものを子宮に戻して、妊娠を目指す方法です。

まず、排卵手術前に内服薬や注射を使い、卵巣を刺激します。
これは、多くの卵子を十分に成熟させた状態で採卵するためです。

次に、卵胞液とともに卵子を吸引する採卵手術を行います。



そして、事前に取り出しておいた精子の中から、
運動性の高い精子のみを取り出して、卵子と合わせて受精をはかります。

受精卵となったものを専用の培養液で培養して胚にし、子宮内に戻します。

体外受精の特徴は、精子と卵子を確実に受精させることができるので、
妊娠が成立する確率が高くなることにあります。

精子と卵子に力があり、お母さんの体が健康であれば、
ほとんどの場合妊娠や出産が可能といわれています。



■不妊治療における補助金制度

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不妊治療は一度で効果が表れる場合は少なく、
一定期間病院に通い治療を行わなければなりません。
期間が長くなればなるほど、費用もどんどん必要になってきます。 



そこで、国には「特定不妊治療費助成制度」と呼ばれる、
不妊治療をされている方の経済的負担を減らすために、

不妊治療の費用を一部負担する助成金制度があります。

対象者は、
「特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、

又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦」
(厚生労働省より)

または、
「不妊治療を開始した初日に、妻の年齢が43歳未満である夫婦」とされています。

これらの対象者が、特定不妊治療と呼ばれ、
体外受精及び顕微授精をすれば、補助金がもらえます。



この補助金制度では、1回の治療につき15万円の助成金が補助されます。
ただしはじめの治療に限り、30万円が支給されます。

凍結胚移植など採卵を行わない治療は、いずれも7.5万円まで助成されます。
助成の回数が決まっており、

1回目の助成を受けた時点で、女性の年齢が40歳未満であれば通算6回、
40歳以上の場合は通算3回となっています。

 

助成金を受け取るには、いくつかの条件があります。

女性の年齢が43歳に達している、
夫婦の年間所得が730万円以下などの条件があります。

国や自治体のホームページを見たり、相談したりして、
事前に確認しておくことが大切です。



今回は体外受精の治療方と、
不妊治療における助成金についてご紹介しました。

妊娠や不妊になんらからかの不安や疑問をお持ちの方は、
早めに病院に行って、先生に相談することが大切です。